ChatGPTを使い始めたものの、毎回その場限りで終わってしまう福祉職向けに、支援記録・連絡帳・レク案・研修資料づくりへAIをつなげるための業務ノートです。CM001「支援記録・連絡帳AIテンプレ集」を使った後のステップとして、チャット設計・引き継ぎメモ・月次運用まで整理します。
こんな使い方で止まっていませんか?
- 支援記録も連絡帳もレク案も、同じチャットで聞いていて迷子になる
- 毎回「うちの事業所では」と同じ説明から始めている
- 前に決めたルールや文体を次の業務に活かせていない
- 個人情報をどこまで避ければよいか不安がある
- 職員ごとにChatGPTの使い方がバラバラになりそうで心配
- 支援記録では使えたのに、レク案・研修資料・求人文では使い方が定まらない
- 良かったプロンプトや文体ルールを、翌月や別の職員へ引き継げていない
AIは「聞き方」だけでなく、「業務ごとに分けて残すこと」で使いやすくなります。このPDFでは、チャットを業務別に整理し、基本指示文と引き継ぎメモで次の仕事につなげる方法をまとめます。
この商品の位置づけ
CM001「支援記録・連絡帳AIテンプレ集」が特定業務にすぐ使う入口商品であるのに対し、この商品はChatGPTを支援記録・連絡帳・レク案・研修資料づくりへ継続的につなげる中核商品です。
CM002は、CM001のプロンプトを増やす商品ではありません。CM001で作った支援記録・連絡帳の使い方を、業務別チャット設計、AI引き継ぎメモ、月末整理、職員間共有へ広げる商品です。事業所規程や職員研修の整備はB001「AI利用ルール作成キット」に分け、ここでは日々の使い方と整理方法に集中します。
CM001との違い
| 商品 | 主な役割 | 向いている場面 |
|---|---|---|
| CM001 | 支援記録・連絡帳をAIで安全に整える入口 | 今日の記録や連絡帳をすぐ整えたい |
| CM002 | AI活用を業務全体へつなげるノート | チャットが増え、前回の続きや別業務への展開で迷う |
PDFで学べること
AIをその場限りで終わらせない考え方
ChatGPTを単発の相談相手として使うのではなく、支援記録・連絡帳・レク案・研修資料ごとの下書き支援として使う考え方を整理します。
業務別チャットの分け方
支援記録チャット、連絡帳チャット、レク案チャット、研修資料チャット、求人・広報チャットを分ける理由と、最初に決める項目を説明します。
CM001で使った記録・連絡帳プロンプトを、どのチャットに残し、どこからレク案・研修資料・求人文を分離するかも実例で整理します。
最初に貼る基本指示文
各チャットの冒頭に貼る基本指示文を収録します。個人情報を扱わないこと、断定的な評価を避けること、最終確認は人が行うことを前提にした文面です。
AI引き継ぎメモの作り方
長くなったチャットを次に引き継ぐため、決定事項・よく使う表現・注意点・次にやることを整理する「申し送りメモ」の作り方を説明します。
支援記録チャットとレク案チャットの記入例を収録しているため、前月の良かった表現や避ける表現をそのまま次のチャットへ渡せます。
月ごとの整理方法
チャットが増えてきたときに、業務別・月別に見直す方法を紹介します。小規模事業所で共有するときの注意点も含めます。
月末レビューの記入例も入っているため、「何がうまくいったか」「来月の冒頭文に何を足すか」「管理者に共有することは何か」を整理できます。
セット内容
- PDFマニュアル
- 業務別チャット設計シート
- AI引き継ぎメモテンプレート
- 月末レビュー記入例
- 職員間共有用ミニ手順書テンプレート
- 基本指示文のコピペ版
- 個人情報入力NGチェックリスト
- LINE登録案内ページ
購入後のLINE特典
PDF内のQRコードからLINEに登録し「AI接続」と送ると、業務別チャット設計シート、AI引き継ぎメモ、基本指示文のコピペ版、個人情報入力NGチェックリスト、月2回の福祉現場AIテンプレ便を受け取れます。
この商品でできないこと
- 個別の業務システムへのAI組み込み
- ChatGPT以外のAIツールの設定・サポート
- 個別支援計画や支援記録の最終判断の代行
- 事業所ごとの規程作成・導入支援
AIの出力は、そのまま提出するものではありません。最終確認は必ず職員・管理者が行う前提でご利用ください。
よくある質問
ChatGPTの有料版が必要ですか?
無料版でも基本的な内容は試せます。ただし、長い会話の整理や文章精度を重視する場合は、有料プランの利用をおすすめします。
ITが得意でない職員でも使えますか?
ChatGPTのアカウント登録ができていれば使えます。スマートフォンでの操作も想定しています。
事業所内で共有して使えますか?
購入者本人または購入事業所内での利用を想定しています。複数拠点・法人全体での利用や研修利用については、別途ご相談ください。